民主党政権は国民を騙して国を亡ぼす

私たちは第一に国の安全保障を考えなくてはならない

 7月11日投開票の参院選挙は、民主党の大敗と与党の過半数割れという結果になった。本当に安堵した。もしも菅首相が巧みに立ち回り、国民の批判ももっと弱くて、民主党が単独で過半数を獲得していたならば(菅政権が発足した直後の支持率のV字回復時には、その可能性はあった)、独裁主義者の菅首相が率いる民主党政権は、数の暴力によって、憲法違反の悪の法律を次々と強行採決で成立させて、日本を全体主義国に改造する革命を断行していくことになった。それが3年も続けば、もはや普通選挙も政権交代も不可能な全体主義国になり、その行き着く先は、中国とロシアによる日本侵略と分割植民地支配、すなわち日本の亡国の未来しか残っていないことになるところであった。

 この危機はひとまず回避できた。しかし国民のほとんどは、民主党の正体(左翼亡国政党)を認識していない。そもそも非左翼系知識人のほとんどもそうである。得票数で見ると、民主党は、自民党よりも選挙区選挙でも比例選挙でも2割程度多く獲っていた。私は小さな存在でしかないが、このホームページを通して心ある方々に訴え続けたい。共感された方には、ご友人・知人にこのホームページの存在を紹介していただけたら幸いである。私たちは追撃して、一日でも早く民主党を政権から引きずり降していかなくてはならないのだ。

 参院選挙の争点にされるべきことは、本当は次のことであった。日本は中国、ロシア、北朝鮮という核武装した全体主義の侵略国を隣国に持っている。この地政学的条件下で、日本を自由主義国として保守し、国の安全と存立を守り抜いていくためには、左翼亡国政党である民主党政権は、直ちに倒していかなくてはならない。これである。しかしマスメディアに載った非左翼系知識人や各政党の主張の中で、この本質問題を明確に主張するものは、ごくごく僅かであった。全体としてみたときの政治家を含む日本人の非左翼系知識人は、法・政治・軍事・経済等々の各分野における正統な学問をしておらず、それゆえ知的水準が、余りにも低すぎるのである。実は、このことが日本にとっての一番の問題などである。

 日本国民の社会生活は、日本国が存続してこそ初めて成り立つ。だから私たち日本国民が、どの政党に政権を与えるのかの判断基準の第一は、日本国の安全と存立を守ることができる思想と国家安全保障政策を有しているかどうかでなくてはならない。同時に、憲法が保障している国民の政治的・経済的・社会的自由を擁護し、国民経済を成長させていく思想と政策を有しているかどうかも、第一の基準だ。このふたつはコインの両面である。

 国民の生命、財産、自由は、もし日本が中国やロシアに侵略され植民地支配される事態になれば、あっさり奪い取られてしまうものだ。年金などの日本の社会保障制度も、たちどころに破壊されてしまう。日本人が営々と築き上げてきた産業全体が、侵略者に奪い取られて支配されるのである。日本人は中国やロシアの各地にも強制連行されて強制労働をさせられることにもなる。

 だから私たち国民は、自由ある幸せな社会生活(政治・経済・社会)を将来にわたって保守していくと言うのであれば、常に第一に、日本国の安全保障を考え、それを完全なものにするべく、不断の努力を積み重ねていかなくてはならないのである。私たちは、日本国の安全保障を無視したり否定する左翼政党や左翼団体に、決して政権を与えてはならないし、騙されて誤って与えてしまった場合には、直ちに奪還しなくてはならない。

国の安全保障を考えない政党は左翼亡国政党である

 左翼勢力とは、民主党(保守系もいるが、左翼が支配している。保守系は左翼に利用されているだけの存在である)、共産党、社民党であり、朝日新聞、テレビ朝日、毎日新聞、TBS、NHK、共同通信であり、日教組、全協であり、自治労、自治労連、官公労、国公労連などなどである。左翼労組の連合体としては、連合、全労連、全労協である。なお左翼と言っても、彼らは今日では昔のように、「生産手段の私的所有の否定と生産手段の共有(国有化)。市場経済の否定と計画経済」ということは主張していないから、注意が必要だ。そういう主張をしていないから、左翼ではないと判断しては、誤りを犯すことになる。

 彼らは、自衛隊と米軍を嫌う。自衛隊の装備と兵員の増強に反対し、縮小を目指す。自衛隊の手足を縛り、国防軍として機能しないようにするために努力する。公然と自衛隊の消滅を主張する勢力もある。彼らは日米同盟の弱体化を目指す。沖縄の米軍をはじめとする在日米軍を撤退させて、「有事駐留」の安保体制への転換を目指す。非核3原則堅持を主張する。米国に核の先制不使用宣言を出すことを求める。核廃絶を主張する。公然と日米同盟否定を主張する勢力もある。

 一方で彼らは、中国の軍事力の大増強には騒がず、無視し、中国海軍の太平洋進出とそこでの軍事訓練も黙認する。百基以上になる中国の対日核戦力(爆発威力は広島型原爆2000発分に匹敵する)は、その事実をひたすら隠す。中国の一党独裁支配と人権抑圧も不問に付す。「日米中正三角形論」を述べて、反米離米と中国接近を進めていく。中国による東アジア諸国(日本を含む)侵略支配のことである「東アジア共同体建設」を目標にする。中国のそれの10倍以上にもなるロシアの対日核戦力も完全に無視する。

 こういうのが民主党など左翼の外交、国防、対米、対中、対露政策である。日本国の安全保障は何によってもたらされているのかといえば、自衛隊と在日米軍を含む米国の軍事力、つまり日本と米国の軍事同盟によってである。言うまでもなく、米国の核戦力は、中国とロシアと北朝鮮の侵略を抑止する巨大な力を構成している。従って、前記のような行動をとる民主党などの左翼が、侵略国と連携する反日亡国勢力であることは明瞭だ。彼らは違憲存在であり、解散させられなくてはならない政党や団体などである。

 「自衛隊解散」とか「日米同盟廃止」などと公然と主張するような左翼勢力は、国民が支持しないから、国会で大きな議席を持てない。怖ろしいのは、民主党のような左翼政党である。

 もし日本が中国とロシアに侵略され、分割支配されることになれば、日本国民の生活は徹底的に破壊されてしまう。生命すら奪われる。だから日本国の安全保障を弱体化し、無効にするべく行動している左翼は、日本国民の自由も、幸せな生活も、守ることなどまったく考えていない政治勢力である。これは論理的に明白である。

 しかし左翼は言葉の上では頻繁に、「国民の生活が第一」「国民の生活を守る」「国民の立場に立つ」などなどと主張する。最初のスローガンは、民主党の参院選挙のポスターにも使われていた。これらは全て嘘スローガンであり、国民を騙し、政権奪取と維持のために国民を利用するための謀略スローガンである。だからこそ繰り返し宣伝される。洗脳するためのスローガンなのである。ほとんどの国民が、これにやられてしまっている。

 非左翼系知識人には、ここに述べてきたような真実を、国民の前に分り易く提示していく責務がある。多くの知識人がその責務を果していくならば、その主張は「大きな声」となり、国民の認識も変化していくことになる。もしも知識人の多くが賢明であったならば、左翼亡国政権という民主党の正体を国民に広く知らしめることができたであろう。そうすれば、その支持率を共産党に準ずるレベルにまで低下させることができたはずである。

 非左翼系知識人の思想的弱さと、民主党を擁護し自民党を批判する左翼マスメディア(テレビ、新聞)の存在が、左翼亡国政党の民主党がその正体を見抜かれずに、国家権力を奪取して、権力を維持することを許し、また支えてきたのである。

「国防」を掲げる政治勢力の全てが正しいわけではない―戦前1930年代以降の日本

 なお、補足しておくべき重要なことがある。「国防」を掲げる政治勢力の全てが、国益と国民の自由と幸せな生活を擁護する勢力だ、とはならないということである。旧ソ連や中国や北朝鮮などなどを見れば明白である。

 1930年代以降の戦前の日本は、「高度国防国家建設」を掲げていったが、陸軍省新聞班が1934年10月に公刊した「国防の本義とその強化の提唱」でも明らかなように、反自由主義・反(正しい)個人主義の全体主義が主張され、経済制度も、反資本主義の統制経済が主張されているように、反米英、反ソの「国家社会主義」の立場であった。つまり「右の左翼」である。その後、共産主義者つまり「左の左翼」も、ソ連=コミンテルンやGRU(ソ連軍参謀本部情報総局)の指令によって、国家社会主義者に偽装して、政府や軍やマスコミの中枢に潜入していくようになる。当時の日本は、左右の左翼が日本国の中枢のほとんどを簒奪して、左翼全体主義の革命国家に改造されてしまったのである。

 だから日本は、対外的には東亜新秩序建設(東亜共同体建設)→大東亜新秩序建設(大東亜共栄圏建設)を掲げ、対内的には高度国防国家建設を掲げて、自由主義の明治憲法を否定し、国民の諸自由を抑圧して、日本を左翼全体主義体制(政治・経済・社会)に革命しながら、日本国を亡ぼす無謀な大東亜戦争(日支戦争と太平洋戦争)という革命戦争を展開していったのである。

 反米民族派は、この期間の「左翼全体主義国日本」の政治的指導層=国家社会主義を信奉した人々を、「真正保守派」としてとらえてしまっているが、全くの誤りである。東條英機らは右の左翼(右の反体制革命派)である。

 当時の真正な保守派とは、明治憲法を厳守し、国際法を守って、日本の国益を守らんとした、大東亜戦争にも反対した親英米派の自由主義者たちである。昭和天皇はもちろん、その中心にいらっしゃられた。

 この大東亜戦争を主導したのは、スターリンの秘密指令を受けた、国家社会主義者に偽装した共産主義勢力であった。近衛文麿首相はその筆頭であった。だから大東亜戦争とは、自由主義の英米をアジアから追放して、日本を含むアジア全域を共産化して、スターリンのソ連に貢ぐための戦争であった。右の左翼の国家社会主義勢力も、戦争の最終局面の1944年−45年には、継戦のために、また戦後の国際戦略として、日本、ソ連、毛沢東の支那の反自由主義の社会主義3国で連携して、自由主義の米英と戦っていくのだ、と考えるようになっていたのである。ただし、1945年8月9日にソ連が満洲へ侵攻したことによって、国家社会主義勢力は「ソ連幻想」から覚めることになった。もしも米国の原爆開発が遅れ、米国による日本進駐があと数ヶ月遅れることになれば、日本も全土がソ連に占領されて、東欧のように共産化されることになっただろう。

 民主党など左翼が主張する「東アジア共同体建設」の目的は、指令者が旧ソ連から中共に代っただけで、かつての「大東亜共栄圏建設」の目的とまったく同じなのである。

民主党の戦略・戦術は国民を騙し利用すること

 左翼は今日では、「国民主権」「国民の立場に立つ」「国民の生活を守る」「民主主義」を連発しているが、昔は違った。それを知らない人が大半になっている。左翼は昔は、「人民主権」「人民の立場に立つ」「人民の生活を守る」「人民民主主義」と言っていたのである。人民を労働者やプロレタリアに代えても、ほぼ同じである。この変化は、左翼が転向したためでは断じてない。

 まず「人民主権」とか「人民民主主義」とは、どういう意味なのかを述べよう。「人民主権」とは、人民が誰からも支配されることがない無制限の絶対的な権力(すなわち主権)を持つの意味である。だから人民以外の国民は、無権利状態に落とされて、人民によって支配されるということである。「人民民主主義」とは、人民だけの民主主義の意味であり、だからそれ以外の国民は、人民民主主義から排除されるのだ。すなわち無権利の奴隷にされるということである。

 このように左翼は、平和革命によって国家権力を奪取すれば、革命権力を磐石なものにした上で、旧支配者層を打倒していくのである。彼らは財産を奪われ、無権利な奴隷に突き落される。命さえも保障されない。平和革命でも暴力革命でも、本質的な差はないのだ。

 しかも「人民主権」「人民民主主義」の前述の語意は、表面的なものである。人民に隠されている本当の意味は、人民の代表者である革命党(前衛党)のみが、主権を持つということである。だから人民も、人民民主主義から排除されるのである。人民も奴隷化されるのである。すなわち、党による独裁支配が本当の意味だ。

 「人民主権」「人民民主主義」「人民の立場に立つ」「人民の生活を守る」のスローガンは、革命党(前衛党)が人民を騙して、党が国家権力を奪い取るために人民を利用するための謀略スローガンなのである。旧ソ連や中国などの革命の歴史によって明白に証明されている。

 私たちはまず、「人民主権」「人民民主主義」を唱えていた左翼は、党独裁支配主義者であり、だから反自由、反民主主義の立場であり、従って反国民、反人民であることを深く認識しよう。左翼は、自由主義の日本国憲法を破壊し、自由主義の日本国を破壊する、日本内部の侵略勢力なのである。反日勢力である。これを垂直侵略と言う。外国からの侵略を水平侵略と言う。左翼は客観的には、外国の尖兵である。プロの左翼は、中国やロシアなどと結んで、彼らに日本を侵略支配させようとする。左翼は反日亡国勢力である。違憲存在であり、解散させなくてはならない。

 現在の左翼は、「国民主権」「国民の立場に立つ」「国民の生活を守る」「民主主義」を主張するようになっている。この「変化」は、彼らが左翼から転向したからでは決してない。左翼は決して転向しない。転向できた人は、例外中の例外であって、一旦左翼思想に洗脳されてしまうと、もはや思考停止となってしまって、転向することはほとんど不可能なのである。この「変化」は、党の目的を実現するための戦略・戦術の転換なのである。

 以前から、この転換は進められてきていたが、冷戦終結とソ連消滅を受けて、徹底化され、拡大されてきた。そこには、KGB(ソ連国家保安委員会)や、KGBの第一総局(対外謀略・諜報部門)の新ロシア帝国における後継組織であるSVR(ロシア連邦情報省)からの、組織的な工作がなされたであろうことは間違いないところである。中川八洋氏によれば、SVRの対日工作は、ソ連時代よりはるかに活発である(『地政学の論理』)。

 平和革命と言っても、人民に依拠(騙して利用)する従来の階級闘争、革命闘争では、人民の大多数から反対されてしまい、左翼が言うところの、党を支持するごくごく少数の「革命的人民」に支持されるだけである。これでは、選挙で勝利して国家権力を奪取することはできない。左翼は、このことを実践を通して学び、そしてKGBやその後身のSVRの工作員からの指示やアドバイスを受けて、また他の左翼の変化に倣って、「人民」を「国民」に置き換え、「人民主権」を「国民主権」に、「人民民主主義」を「民主主義」に、置き換えていったのである。

 左翼が用いる「国民」は、人民のことであり、しかも党を支持する「革命的人民」のことである。だが左翼はそれを隠して、「国民」という言葉を使うことによって、わが党(民主党)は階級政党・革命政党ではなく、国民の利益のために活動する国民政党なのだ、と国民を騙しているわけである。左翼が用いる「民主主義」も、人民民主主義のことである。しかしそのことを隠して、「民主主義」の用語を使うことによって、わが党(民主党)は階級闘争・革命闘争をする政党ではなく、民主主義を守り、民主主義的に活動していく健全な政党である、と国民を騙しているのだ。

 こういう用語法を「転倒語法」という。左翼の用語は転倒語が基本である。すなわち左翼は以前は、人民を騙し利用することを戦いの戦略・戦術にしていたが、今日では国民全体を騙し利用することに転換しているわけである。目的(革命)のためには、あらゆる手段(嘘)は正当化される(レーニン)、というわけである。民主党は国民を欺いて支持率を上げて、昨年の衆院選挙で大勝したわけである。

 「嘘をついてはならない」「他人を騙してはならない」は、人間の倫理道徳の基本中の基本である。民主党や共産党や社民党などなどの左翼は、国民を騙すことを戦いの戦略・戦術にしているから、そもそも人間的に信用できない存在なのだ。論理的に言って、そういう左翼がめざす社会が、人間的な社会であるはずはない。旧ソ連、中国などの革命実践で証明済みである。

 私たちは民主党などの左翼が用いる「国民主義」「民主主義」は、「人民主権」「人民民主主義」のことであることを、しっかりと認識しなくてはならない。彼らは仲間には分るように、「真の民主主義を実現する」などと表現したりもしている。これらの思想は、自由や民主主義(デモクラシーのこと)を否定する党独裁支配の思想である。中国や旧ソ連と同じである。民主党などの左翼は、日本を全体主義国、独裁主義国に革命し、さらに日本をバラバラに解体してしまって(「地域主権国家」の隠された目的はこれである)、「東アジア共同体」を建設しようとしている。それは、中国とロシアによる日本分割植民地支配のことである。日本の滅亡である。

 なお、別の文で何度か述べたように、「国民主権」自体も完全に誤った思想である。近代文明国の統治、政治は、「立憲主義」に立脚しているから(正しい憲法による統治、政治)、国内政治には、無制限の絶対的な権力である「主権」は存在してはならないからである。民主党がそうであるように、「国民主権」を言う左翼は、わが党は主権者の代表だと言って、立憲主義、憲法の支配を破壊して、党独裁支配体制を実現しようとするのである。

 また日本では、デモクラシーを「民主主義」と訳しているが、明白な誤訳である。デモクラシーとは「国民(民衆)参加政治」のことであり、自由主義のような思想(すなわち「主義」)は、そこにはないからだ。また辞書を引けば、「民主主義」とは、国民(民衆)に主権があるとなっていて、前記のとおり、近代文明国には国内的には主権は存在しないからである。多くの心ある方々に、政治思想については、中川八洋氏の『正統の哲学 異端な思想』(徳間書店、1996年11月刊)を是非読んでいただきたいと思う。

 私たちは民主党政権を打倒していくことに、政治課題を絞らなくてはならない。

 日本が21世紀を生きのびていくためには、強固な保守政党が政権に就き、国防軍(自衛隊)を飛躍的に増強し、核武装もして、日米核同盟を中核にして、台湾や韓国やオーストラリアやNATOやインドとも同盟して、中国、ロシア、北朝鮮を包囲していくしかないのである。

 ロシア、中国という強大な核武装の侵略国と隣り合せの日本は、国の安全保障のために、価値観と国益を共有する米国との軍事同盟を絶対に必要不可欠とする。だから反米を唱える政治勢力は、国の存立を危うくする反日勢力でもある。私たちは反米反日を唱える左翼だけでなく、反米を唱える民族派についても、その危険性を認識しておかなくてはならない。もし日米同盟が無くなったならば、「自主防衛」しようとも、日本はその軍事力の絶対的格差によりロシアと中国に征服されて、亡国になるしかないのだ。日本は軍事力を飛躍的に増強しつつ、米国と共同して日本の安全と存立を守り、かつアジア・西太平洋の平和と安定を守っていくのである。

(2010年7月25日脱・8月8日掲載・8月16日一部訂正・9月2日誤字訂正)

大森勝久


(最初のページに戻る)